トンネル点検ができるドローン会社4選｜緊急調査におすすめ

「より効率的で客観的な点検方法があれば」、このように考えていませんか?

実は、トンネル点検にドローンを活用することでこれらの問題が解決に向かいます。AI解析技術やドローンの性能が飛躍的に進歩したことで点検車両に依存する必要性が減ったからです。

この記事では、ドローンによるトンネル点検のおすすめ企業や実用事例、そして、ドローン以外の新技術に関しても紹介します。

トンネル点検車両が非効率的で、人による評価診断に疑問を感じている行政、企業の方々は、7分以内に読める本記事を参考にしてみて下さい。

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トンネル点検におすすめのドローン業者4選

ここではドローンによる狭隘空間点検を得意とする全国対応の会社を4社紹介します。

JP Drone株式会社

JP Drone株式会社は、産業用ドローンの開発、インフラ設備点検などを得意とし、非GPS環境下に対応した小型軽量ドローンの開発導入に力を入れる会社です。また、東京メトロなどへトンネル検査用のドローンの導入実績もあり、そのほか、多くの企業からの信頼を得ているところが特徴です。

株式会社Liberaware

株式会社リベラウェアは、世界最小級のドローンを開発する会社です。また、点検・測量から導入に至るまで、責任を持って行ってくれる会社です。2025年2月には、八潮市の道路陥没事故において、下水管調査に協力し成果を上げています。

ブルーイノベーション

ブルーイノベーション株式会社は、ドローンとロボットで街のインフラを支える総合商社です。高所・危険点検から屋内狭所点検まで大手企業を中心に実績が多い会社です。下水道点検用ドローン「ELIOS 3」によるデータ収集は非GPS環境下でも#a5マッピングが可能です。

＞＞3Dマッピング事例(youtube)

株式会社アイ・ロボティクス

株式会社アイ・ロボティクスは、狭隘部・高所点検、壁面打診調査から、AI分析・解析技術まで、ドローンやロボティクスを活用したニッチなサービスを提供する会社です。導入実績としては、大阪メトロへ狭隘点検用ドローンを提供しています。

ドローントンネル点検の費用

ドローンによるトンネル点検の具体的費用については公開されていませんでした。現段階では、ドローンによるトンネル点検は地下鉄の点検以外導入事例が少ないので、今後の進展にともない、調査事例と合わせて公開されていくものと考えます。

ドローントンネル点検とは

ドローンを活用したトンネル点検は、作業者の安全確保や効率的なデータ管理ができる新しい手法として近年、注目されています。特に、閉鎖された空間や暗い環境下でのドローン導入は、事故リスクを減らしてくれる新しい手段です。

ドローントンネル点検のメリット・課題

ドローントンネル点検のメリット

事故リスクを減らせる

洞内の天井は高く、高所作業用となります。ただし、ドローンを併用することで高所作業での事故リスクを減らすことができます。

また、洞内の点検は、空気の流れが悪く厳しい環境での点検になるので、これらネガティブ要因をドローンが引き受けてくれるメリットがあります。

効率的な作業ができる

LiDAR SLAMなどの技術を使えば、3Dマッピングが容易にできるので、アナログでの図面作業に比べて効率的に記録作業が行えます。また、AIによる「ひび検知」技術を利用することで、近接目視と合わせてより精度が高い点検調査を実施することが可能です。

客観的で精度が高い検査

近接目視点検とは、従来は人によるものだけでしたが、法改正に伴いドローンでも同等の評価が認められています。今やドローンに搭載されたカメラの精度は非常に高く、高解像度撮影も可能で、より客観的で精度が高い検査ができます。

人手不足の解消

建設業界は慢性的な人手不足に陥っており、できれば、少ない人員の配置で効率よく他の業務も回したいところです。ドローン調査は、操縦士の他、補助者や交通整理の人員だけで構成されるので、従来の点検車両に乗り、大人数で点検をする必要がなく、余った人員を別の部署に回すことも可能です。

コスト削減

先程の人員を削減できるメリットから繋がっていますが、人員を減らせば、点検コストも下がるので、同じ予算で点検できるトンネルの数も増やすことができます。

国土交通省の事例のように、さまざまな点検においても、大幅なコスト削減が可能となっています。

ドローントンネル点検の課題

飛行時間にリミットがある

非GPS環境下用のドローンの飛行時間は通常のドローンと比較しても5分から10分前後と短く、規模の大きい洞内の点検をするにはバッテリーの交換が必須となってきます。

＞＞非GPS対応ドローンの最大飛行時間

筆者

これはあくまで個人的な推測ですが、恐らくバッテリーの容量を増やすことで重量が増えることから、各社バランスを取って容量を控えているのではとも思いました。

時間短縮が今後の課題

現状、ドローンの事前準備などに時間がかかり、画期的な時間短縮に至っていないので、今後これら時間の短縮が当面の課題となってくるでしょう。

トンネル点検は、橋梁点検同様、近接目視と打音調査が必要な点検となっており、ドローン単体だけでの点検事例は少ないです。また、デメリットにもあるように、飛行時間や電波距離等に制限があるため、現段階では、導入がそこまで進展していません。

ただし、今後、高い確率で、技術が進化していくと予想されるため、東京メトロや大阪メトロのように導入していく企業が増えていくと思われます。

トンネル法定点検の頻度は5年

2014年国土交通省は道路法の改正に伴い、トンネルの法定点検を5年に1回の頻度で実施することを義務化しました。これは2012年に起きた笹子トンネル天井崩落など、インフラ老朽化が原因で起こる事故に対処するために施行されたもので、以下の4つの点がポイントです。

• 原則5年に1回の点検実施
• 近接目視又は同等の評価ができる方法で行う
• 診断区分の決定
• 点検の記録

参考：国土交通省 道路トンネル定期点検要領

ドローントンネル点検のやり方マニュアル

ドローンによる点検方法は以下のような方法です。国土交通省の点検マニュアルに従い、打音検査や近接目視、それと同等の評価ができるドローンで実施することができます。

ドローンによるトンネル点検の流れ

• 事前安全確認
• 飛行ルートなどの確認
• 点検実施
• 点検後データ収集・分析
• 報告書作成

トンネル点検の打音検査とは

打音検査は、トンネル内のコンクリートや構造物のひび割れ、劣化を確認するための重要な点検方法です。ハンマーで叩くことによって音の反響を分析し、内部に異常がないかを検査します。

ただし、ドローンでは物理的に叩くことができないため、ドローンの赤外線カメラや超音波センサーといった新技術の活用が必要となってくるでしょう。

ドローンによるインフラ施設点検事例

地下鉄(鉄道)トンネル点検

東京メトロでは、非GPS環境でのドローンを利用したトンネル点検を実施しており、トンネルの内壁はもちろん、人が入りにくい換気口の内部などの点検も行っています。

また、大阪メトロでも株式会社アイ・ロボティクスのドローンを用いて駅構内などの点検を行っており、これまでのように足場の設置や天井の仕上げ材などの撤去が不要となり、作業効率の向上と費用削減の効果が表れています。

高速道路(橋梁)トンネル点検

高速道路におけるトンネル点検もドローンの導入が進みはじめています。特に天井が高く、作業がしづらい箇所での作業にドローンが活躍しており、障害物に接触しても点検対象を傷つけないドローンが活躍しています。

参考：国土交通省　道路維持管理における工夫・新たな取り組み等の好事例

水路トンネル点検

水路トンネルの点検においても、ドローンは重要な役割を果たしています。暗く狭い環境での作業を安全に行うためにドローンを利用し、内部の状況を可視化することができます。

トンネル点検の展望

トンネル点検の新技術

トンネル点検におけるレーザーやロボット

最新のトンネル点検ではレーザー技術を搭載した車両や打音調査ロボットの実証試験が進められています。これにより、高精度な計測や自動化された点検作業が実現され、人的作業の負担を軽減してくれます。

特に、危険な作業環境での使用が期待され、実用化すれば、ドローンとの組み合わせが一層の相乗効果をもたらすでしょう。

ただし、走行型高速3Dレーザー車両は環境によっては、従来の点検方法より高額になった事例もあり、導入は慎重に行う必要がありそうです。

引用：国土交通省 走行型高速3Dトンネル点検システム

ドローントンネル点検監視サービス

トンネル点検監視サービスは、ドローンによる定期的な点検とデータ分析に基づき、洞内の健康状態をリアルタイムで把握することを目指しています。AIを活用した画像解析技術が進歩したことで、点検の精度が向上し、予知保全にも利用されています。このサービスは、トンネルの安全運行を支える重要な役割を果たしています。

AIやDXソリューションの新技術で安全なトンネル点検を

現状、飛行時間の課題、洞内での電波の断絶などさまざまな課題があるドローントンネル点検ですが、現在進行形で、それらを解決するソリューションが実証実験中です。

また、今後、自律飛行型ドローンによる巡回監視や、AI解析による「ひび」検知などの精度も上がり、導入障壁も下がってくると思われます。無理にドローンを導入する必要はありませんが、点検車両と使い分けをしながらの活用でもコスト削減や人手不足の解消に寄与する新技術といってもよいでしょう。

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